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世界の肥満とダイエットの必要性：

痩せたいとお思いの人に効果的なダイエットになるかもしれない人に頭のどこかでリンクするかもしれません。

ダイエットをお考えの人にも痩せたいと感じている人にも同じく先進国で肥満の人が日本よりも圧倒的に多く、ダイエットの方法や商品も圧倒的に多いのがアメリカです。

 

そのアメリカでは更なる深刻な調査報告書について政府から発表されています。

それは、直近１０年間の期間にアメリカ人のウエストは平均して３センチも大きくなっているということです。

 

また世界のWHOは現時点でも全世界で２１億人もの人が過度な体重の肥満に属しているとし、その数は今後１５年程度の２０３０年までには成人の約半数が肥満になっている可能性が高いことも発表しています。

新たな部署を設け、担当者によるプレスリリースが行われましたが、その報告の中には肥満に導く栄養不足やファーストフードをはじめとする不健康食品はタバコの害と同様に健康に悪影響を及ぼすと共に医療費を必要することとなると伝えています。

アメリカではこの手の情報を公開することが多いのですが、そこまで政府が介入するのには実は理由があります。

日本のように国民皆保険制度が無く、医療費がとても高くつくこと、それに社会保障費が高くつくことからもアメリカでは自分の身体は自分で守るよう自己責任で対策を考える必要があることも影響していると思います。

 

アメリカのダイエットと肥満防止：

アメリカでは今までもダイエットや肥満の人々に対して何も行ってこなかったという訳ではありません。

現在もオバマ大統領の夫人であるミシェル氏は肥満撲滅のために運動を展開していますし、いろんな業界に圧力をかけながら策を講じています。

最近では食品のパッケージに表示されるカロリー部分を大きく太字にするよう働きかけたり、オラック値という食品に含まれる抗酸化力を示す数値を促したり、各地で講演で子供たちの肥満防止に働きかけたりと精力的に呼びかけています。

 

健康志向の自治体から肥満防止：

アメリカでは日本とは違い自治体毎に規制を設けることができます。

面白いことに健康を意識する地域とそうでない地域の二極化も進んでいるようにも思えます。

おなじみのニューヨーク市は９０年代には医療費抑制や肥満予防の一環としてタバコやお酒の規制をはじめました。

健康被害として影響を与えうるそれらに課税をしたり、公共の場で規制を行うことをしてきました。

またレストランでのカロリー表示義務や人工添加された肥満にとどまらず発ガン性まで伝えられるマーガリンやスナック菓子、揚げ物やファーストフード店で使用されてきたトランス脂肪酸の規制もいち早く行ってきました。

炭酸飲料に課税をすることで砂糖や人工甘味料の摂取を抑えようとしてきましたが多くの反発と派閥によって惜しくもニューヨーク市では導入には至りませんでした。

 

ニューヨーク以外で健康志向の強いカリフォルニア州のバークレー市がそのソーダ税たるものを２０１５年１月からアメリカで最初に導入することが報告されていることから、追随する自治体が増えることが想定されています。

ソーダ税とは違いますが、それらの市以外でも公立の学校で販売されてきた炭酸飲料を始めとする糖分の高いジュースは撤去されてきたり、大手ハンバーガーチェーン店で展開してきた人気のおもちゃのおまけはダイエットを阻止するどころか肥満促進につながり、後に医療費高騰を招く懸念からも姿を消すこととなりました。

 

日本におけるダイエットのヒント：

日本は政府主導でメタボ検診が始まりましたが、大きな成果を挙げるまでには至りません。

奇しくもダイエットと肥満体国のアメリカで有名な家庭医のファーマン博士からはアメリカと同じ道をたどっている日本の皆さんに向けてメッセージが伝えられました。

多くの一般的な日本人の食事の内容では炭水化物が食事の５分の１以上になっており、時にはほとんどが炭水化物で終わってしまう食事であることに加え、糖質についても非常に多く、それらとは反対に野菜や果物、ダイエットや肥満抑制に効果的かつ病気予防にもつながるオメガ酸が少ないことが、現在の日本においてのがんや他の疾病の高さに加え、これからの日本の若年型肥満だにとどまらずに疾病まで招くことになることに対して強くメッセージを発しています。

 

ダイエットと痩せることへの近道：

最も早く効果的なダイエットと肥満防止への近道はスポーツジムに通ったりする運動量を増やすこと以上に食事の見直しが大切であることがうかがえます。

アメリカ人のウエストが１０年間に３センチも大きくなった理由として品種改良を繰り返してきた小麦などを中心とした食事が国民的に多いこと、抗生物質やホルモン剤を多く家畜の肥料に混ざっていることで人が食べた時にその影響が出ていること、人工的な甘味料を含むジュースやスナック菓子の消費が高いこと、おいしく感じる上に長持ちする安価な油を多く摂取していることが挙げらてきました。

逆にほれほどまでにアメリカでは肥満やダイエットの失敗が多い割には減少に転じている１９９１年からのがんでの死亡については、野菜や果物の摂取量が増えていることが報じられています。

日本ではビタミンやミネラル、ポリフェノールやフラボノイドを豊富に含む野菜も果物も魚も一人当たりの年間消費が減っていることは今にはじまったことではありませんが、そのあたりがダイエットの成功や肥満防止、更には健康促進と病気予防のヒントになるのではないでしょうか。

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2022年11月7日更新